会社概要

ゼロメディカルについて

社名 株式会社ゼロメディカル( ZEROMEDICAL,INC. )
設立 平成17年9月12日
代表取締役 原 征弘
資本金 1000万
従業員数 152(2022年6月時点)
所在地
東京本社
〒153-0043 東京都目黒区東山1-5-4 KDX中目黒ビル4F
大阪支店
〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田2-5-8 千代田ビル西別館6F
福岡支店
〒812-0011 福岡県福岡市博多区博多駅前2-5-8 ベルコモンズ博多3F
名古屋営業所
〒451-6040 愛知県名古屋市西区牛島町6-1 名古屋ルーセントタワー40F
TEL/FAX 03-5725-8100 / 03-5725-8101
事業内容 ■ 医療・福祉・介護に関して、SDGsの実現とCSV経営を推進した経営コンサルティング
■ インターネットを利用したメディアの企画・運用、及びそれに伴う制作業務
■ 自社メディアを通じて得た医療・福祉・介護などに関する情報提供サービス
■ 営業支援・販売促進を目的としたウェブサイトの制作他、各種ツールの提案・企画・開発
グループ会社
■ 株式会社デルタ.ソリューション アンド マーケティング
代表取締役 原征弘
厚生労働大臣許可番号 有料職業紹介事業 許可番号 13-ユ-301550
主要取引銀行 みずほ銀行 三菱東京UFJ銀行 三井住友銀行

アクセスマップ

  • 東京本社

    〒153-0043
    東京都目黒区東山1-5-4 KDX中目黒ビル4F
    TEL:03-5725-8100 / FAX:03-5725-8101

  • 大阪支店

    〒530-0001
    大阪府大阪市北区梅田2-5-8 千代田ビル西別館6F
    TEL:06-7653-8861 / FAX:06-7655-8962

  • 福岡支店

    〒812-0011
    福岡県福岡市博多区博多駅前2-5-8 ベルコモンズ博多3F
    TEL:092-477-8920 / FAX:092-477-8921

  • 名古屋営業所

    〒451-6040
    愛知県名古屋市西区牛島町6-1 名古屋ルーセントタワー40F
    TEL:052-569-4853

制度・環境

  • 福利厚生

    • 社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金)
    • 交通費支給(上限有り)
    • 私服OK
    • 健保組合の福利厚生あり
    • 健康診断
    • インフルエンザ予防接種費用助成
  • 休日

    • 完全週休二日制(土・日)
    • 祝日
    • 夏季休暇
    • 年末年始休暇
    • 年次有給休暇
    • 慶弔休暇
    • 産前産後・育児・介護休暇(取得・復帰実績あり)

    – 年間休日120日以上! –

  • 昇給・賞与・手当

    • 給与査定年1回
    • 賞与(業績連動型)年1回
    • 子ども手当(子一人5000円/月)
    • 住宅手当(条件あり)

健保組合の福利厚生

ゼロメディカルは、就業条件が社会保険加入資格を満たしている場合、健康保険・厚生年金・雇用保険へ加入頂きます。 社会保険に加入すると、健保組合の様々な福利厚生を受けることができます。

  • 直営保養施設の利用が可能

    直営の保養施設・宿泊施設が充実しており、リゾートホテルや旅館など約8,000件の施設を格安で利用することができます。利用だけではなく、1人1泊あたり上限額5,000円までの補助金が支給されるのも嬉しいところです。

  • スポーツ施設の利用割引

    スポーツ施設の利用割引もございます。コナミスポーツ・セントラルスポーツなどのジムを格安料金で利用できたり、グラウンド・テニスコート・フットサルコート・ゴルフ場などの施設も申し込みが可能です。

  • イベント多数開催

    野球大会やテニス大会、フットサル大会、ウォーキング大会など多数のイベントが開催されています。ディズニーランド、ディズニーシー、ユニバーサルスタジオジャパンに格安で行けるイベントも行っています。

  • 付属施設の利用が可能

    レストラン、和食料理、中華料理、寿司、バーなどの飲食店の提携も行っておりますので、予約をして行くことが可能です。また、会議室の貸し出しも行っておりますので、どなたでも好きにご利用いただけます。

  • 基礎保障の充実

    日常の医療費給付から、出産や病気・ケガなどで働けない、被扶養者が亡くなった場合、高額医療費・高額介護療養費など、様々な場面で付加給付が支払われるようになっています。

  • 保険料が安い

    多くの中小企業が加入している協会けんぽ(全国健康保険協会)に比べ、一般保険料率、介護保険料率保険料の負担額が少なくなります。事業者・従業員全てが対象です。